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近年、何かと話題のふるさと納税ですが、その魅力を掘りさげているのが、ふるなびです。
ふるさと納税に関するポータルサイトとして、全国各地のお得で、ユニークな返礼品を紹介したり、ふるさと納税の仕組みを教えてくれたりします。ふるさと納税をお考えの場合には、目を通しておくのも悪くないでしょう。
ふるさと納税を行うと、所得税や住民税から、納付額に応じて税額が控除されます。
節税にはなりませんが、納税額によって返礼品がもらえるので、その分はお得になるというわけです。
また、好きな自治体を選んで、税金を納められるのも魅力と言えるでしょう。
こういった税額控除については、ふるなびに詳しく掲載されており、どういった世代が、どれくらい納税すれば、どの程度の控除が得られるかなど、ひと目で判りやすくなっています。
まずは、自身の世帯でどれくらい控除が得られるかを確認してみると良いでしょう。
控除額には所得額に応じて上限が有ります。このため、上限ギリギリで納税した時に、最も高価な返礼品を受け取るということが、差し引きでは最もお得になるでしょう。
もちろん、納税額はもっと少なくても多くても良いわけですから、自由に選ぶことが出来ます。
ふるなびでは、価格帯に応じて、または、品物のジャンルに応じて様々な返礼品が紹介されており、調べるのにとても便利です。
各地の名品食材や地元企業の製品、名所への旅行券などバラエティーに富んでいるので、楽しんで返礼品を探すことが出来るでしょう。
人気ランキングも紹介されており、注目の自治体についてもひと目で確認できます。
北海道から沖縄県まで、全国各地の自治体の返礼品を探せるので、地元であったり、災害などで苦労している自治体、応援したい地域からのものも見つけられるはずです。
日本は地震なども多いので、苦労している自治体を応援し、名産品を知ることも復興応援の一環となりえるかもしれません。
税金はどちらにしろ収める必要があるので、年に一度、納税義務を果たしながら美味しいものを食べたり、旅行に出かける計画を立てるなども悪くは無いでしょう。
楽しみながら地方を応援していけるので、ふるなびでふるさと納税を始めてみてはいかがでしょうか。
ふるさと納税を行うためのステップや、複数の自治体に納税したい時、確定申告についても開設していますので、細かな点も安心して、納税を考えていけるでしょう。
自治体からの最新情報もピックアップしているので、今が旬の情報や新しい返礼品について先取りすることも可能ですので、まずはチェックしてみましょう。
寄付してお礼ゲット！税金控除のおまけ付♪
ふるなびはふるさと納税のポータルサイトですが、このようなサイトは他にもいくつかあります。
その中でふるなびを使うメリット、デメリットを考えてみましょう。まずメリットですが、他のサイトに比べると、電化製品や商品券類の取り扱いが多いということが目につきます。
仮に同じ自治体が他のサイトで見つけられたとしても、その電化製品や商品券類の取り扱いは見当たらないということもあるくらいです。
これはおそらく総務省の自粛要請が関係しているでしょう。
返礼品競争があまりに過熱し過ぎることを防ぐために、各自治体に対して電化製品や商品券類などを返礼品とすることは自粛するよう要請が行われたために、各自治体のみならずこのようなふるさと納税ポータルサイトにおいても取り扱いを見直したところがあるためでしょう。
しかしよく考えるとこれは不思議な話です。
総務省が自粛要請を出したのはあくまで各自治体に対してであって、このようなポータルサイトまで自粛を求められたわけではありません。
ましてや、ふるさと納税をする人がそのような返礼品をもらうことまで自粛要請されたわけでは決してないのです。となると、その自治体独自の判断で継続してこのような返礼品を扱っている以上、ふるさと納税でそれをもらうことに何ら問題はありません。
要は、ポータルサイトとしてはいったいどちらの側を向いて仕事をしているのか、自治体やその向こうにある総務省の顔色を見ながら仕事をしているのか、それとも利用者の立場になって仕事をしているかの違いがはっきりと現れるということです。
ふるなびは利用者の立場になっているということができます。
ただしメリットばかりではありません。デメリットもあります。
おそらく最大のデメリットは、掲載されている自治体の数が限られているということでしょう。
他のポータルサイトの中には、全国全ての自治体を網羅的に掲載しているところもあります。
しかしこちらはそうではありません。あくまでも、ふるなびと契約を結ぶことができた自治体の分しか掲載されていないのです。ですから、とにかく網羅的に検索して少しでも自分が欲しい返礼品を見つけてから寄付をしたいという人にはちょっと向いていないかもしれません。
ただしこれも考え方一つということもできます。
全国全ての自治体を網羅しているということは、検索に時間がかかるということでもあるからです。
時間ばかりかかってなかなかたどり着けないこともあると考えれば、掲載数が限られていることは必ずしもデメリットにはなりません。
